BtoBのリスティング広告で商談を増やすには?見直すキーワードと導線

【監修】株式会社ジオコード Web広告事業 責任者
新井 政樹

BtoBのリスティング広告では、資料請求が増えても商談につながらないことがあります。法人の検討意図に合う検索を集め、比較や社内説明に必要な情報を渡すことが大切です。問い合わせ後の営業結果まで確認して、配信の判断に戻しましょう。

この記事では、キーワード、広告文、リンク先ページ、営業連携を順に説明します。問い合わせ単価だけでは評価しにくい、長い検討期間の扱いも確認してください。

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BtoBのリスティング広告は商談につながる見込み顧客を集める施策

リスティング広告は、商品や課題を検索する人との接点をつくれます。この記事では主に検索広告を扱い、法人の相談を商談につなげる方法を考えます。

検索した人と契約を決める人が同じとは限らない

BtoBでは、情報を集める担当者と契約を承認する人が異なる場合があります。検索したその場で購入するとは限らず、比較や社内調整が続くことも特徴です。

例えば、現場担当者が課題を調べ、情報システム部門が仕様を確認するとします。さらに、購買部門が契約条件を確認し、責任者が費用を判断するかもしれません。広告を見た人だけに伝わればよい、という設計では不十分です。

担当者が社内へ説明できる資料や、導入条件を確認できるページが役立ちます。ただし、すべての法人取引が長期検討になるわけではありません。自社の商品ごとに、相談から受注までの進み方を確認しましょう。

問い合わせ・有効な見込み顧客・商談を分ける

問い合わせは、相手が連絡してくれた段階の成果です。対象条件に合い、営業が提案を進められるかは、別に確かめる必要があります。

有効な見込み顧客の定義は、会社によって異なります。単に会社名が入力されたかではなく、対象業種や用途、相談内容が合うかで決めましょう。以下は社内で定義するときの例です。

段階定義の例混ぜないもの
問い合わせ相談や資料請求が届いた重複送信、営業連絡、迷惑送信
有効な見込み顧客対象条件と実際の課題が確認できた対象外の用途、個人利用、採用応募
商談課題や導入条件を確認し提案へ進んだ日程調整だけで終わった連絡
受注自社が決めた受注条件を満たした見積もり提出、検討中の案件

初回の資料請求で予算が分からないだけなら、対象外とは限りません。検討初期、未対応、失注は分けて残してください。同じ顧客の段階が進んでも、新しい顧客が増えた件数として合算しないことも大切です。

問い合わせ単価と商談獲得単価を併せて確認する

資料請求が安く集まっても、商談にならなければ営業負担が増えます。問い合わせ単価に加え、有効率、商談化率、受注率を確認しましょう。

予算の目安は、受注後の利益から逆算して考えます。以下は考え方を説明する仮定で、BtoB全体の相場ではありません。受注あたりに使える媒体費を20万円とし、商談の受注率を25%とします。

この場合、商談あたりの媒体費の枠は5万円です。有効な見込み顧客の商談化率が40%なら、その獲得費用の枠は2万円となります。計算は20万円×25%=5万円、5万円×40%=2万円です。

代行費や営業費用も負担する場合は、媒体費の枠を調整してください。継続売上を前提にするなら、実際の解約や提供コストも必要です。受注率の実績が乏しい段階では、仮の数値を確定的な目標にしないようにしましょう。

法人の検索意図に合わせてキーワードを見直す

BtoBのキーワードは、法人向けという言葉を追加するだけでは選びきれません。商品を比較する検索と、課題の解決方法を探す検索を分けて整理します。

商品名・用途・業種・課題から候補を集める

営業現場で顧客が使う言葉は、キーワード選定の手がかりです。自社の呼び方だけでなく、顧客が相談時に使う表現を集めてください。

例えば、帳票管理サービスを提供する場合の候補を考えます。下の表は検索意図を整理する例であり、配信すべきキーワードの指定ではありません。

切り口検索語句の例期待される情報
商品カテゴリ帳票管理システム 比較機能、費用、他製品との違い
用途請求書 発行 一括処理方法、対応件数、運用の流れ
業種製造業 帳票管理業務に合う使い方と導入例
課題請求書 転記ミス 減らす原因と改善方法、仕組み化の選択肢
自社名・商品名自社サービス名 料金具体的な条件、相談先

商品名で検索する人が少なくても、課題の検索がある場合があります。一方、課題の情報収集だけで、すぐには導入を考えていない人も含まれます。検索数と商談への近さを分けて考えましょう。

個人利用や別用途の検索が混ざる点を確認する

同じ言葉でも、法人と個人で探しているものが違う場合があります。広告文とページに対象を明示し、検索語句の内容も確認することが必要です。

例えば、業務用の保管サービスと個人向け収納では、提供条件が異なります。法人専用、対応用途、最低発注条件などがあれば正確に示してください。入力された会社名だけで、有効な法人の相談と判断しないことも大切です。

除外候補には、求人、個人用、学習目的などがあります。ただし、語句を見ただけで一律に除外するのは避けましょう。無料トライアルを提供する会社なら、無料という語句が有効な相談につながる場合もあります。

検索語句とマッチタイプを合わせて見直す

登録キーワードと、実際に広告が表示された検索語句は同じとは限りません。どの検索意図から有効な相談が来たかを、定期的に確認します。

完全一致でも、同じ意味や意図の検索に広告が表示される場合があります。フレーズ一致やインテント マッチを含め、名前だけで配信範囲を判断しないでください。検索語句レポートには、プライバシー保護のため表示されない語句もあります。

関連の薄い検索は除外を検討し、必要な検索を誤って遮らないか確認します。インテント マッチは、スマート自動入札との併用が前提です。配信を広げる場合は、成果計測と問い合わせの質を評価できる状態を整えましょう。

検索量やクリック単価だけで優先順位を決めない

法人向けの具体的な検索は、表示される機会が限られることがあります。検索量が少ないだけで除外せず、受注につながる意図があるかを見てください。

キーワード プランナーの予測は、需要や費用を調べる参考になります。ただし、その数字から自社の商談数まで確定することはできません。クリック単価が低くても、対象外の問い合わせが増えるなら良い配信とはいえないでしょう。

まずは、商材と検索意図の組み合わせを絞って検証します。情報収集の検索と、見積もりを求める検索を混ぜて平均値だけで判断しないようにしましょう。受注結果が少ない段階は、担当者の評価と問い合わせ内容も併せて見ます。

広告文で対象企業と提供条件を伝える

広告文はクリックを集めるだけでなく、対象の顧客に選んでもらう役割があります。誰に何を提供するかを明確にすると、問い合わせ後の食い違いを減らしやすくなります。

対象・対応範囲・選ばれる理由を具体化する

幅広い企業に使えると伝えるだけでは、自社に合うか判断しにくくなります。対応業種、用途、提供範囲など、選定に必要な情報を具体的に示しましょう。

例えば、複数拠点の在庫管理に対応しているなら、その条件を伝えます。実際には連携できないシステムや、対応できない地域まで含めて見せてはいけません。実績を使う場合も、対象範囲や掲載の許可を確認してください。

根拠のない成果保証や、条件を隠した価格表示は避けます。安く見せるより、どの課題にどこまで対応するかを伝えることが重要です。広告とリンク先ページで、表現や条件が食い違わないようにしましょう。

比較する人と相談したい人で案内先を変える

比較中の人と、具体的な見積もりを求める人では必要な情報が異なります。検索意図に合う広告文とリンク先の組み合わせが重要です。

比較の検索には機能や導入事例、料金の考え方を案内する方法があります。具体的な依頼には、対応範囲や相談方法が分かるページが向いているでしょう。会社概要だけのページに集めると、必要な情報を探す手間が増えます。

サイトリンクなどのアセットも、料金や事例への案内に使えます。ただし、リンクを増やすだけで成果が改善するわけではありません。広告で示した情報へ進めるか、リンク先が正常かを確認してください。

検討段階に合うページと問い合わせ導線を用意する

リンク先ページでは、担当者が社内で判断を進められる情報を揃えます。見た目だけを変えるより、判断に足りない情報と相談のしにくさを減らすことが先です。

費用・導入条件・事例を社内説明に使える形にする

法人の担当者は、サービスを理解した後に社内へ説明する必要があります。効果だけでなく、費用や運用上の条件も示すことが大切です。

価格を一律に出せないサービスでも、変動する条件は説明できます。導入までに必要な準備や、社内で担う作業も具体化してください。比較する人が確認したい内容として、次の項目が挙げられます。

  • 対応業務と、対応できない範囲
  • 料金を左右する条件と見積もりの進め方
  • 導入までの流れと社内で必要な準備
  • 既存システムとの連携や管理上の条件
  • 近い業種や課題の事例と、その前提
  • 運用開始後の支援内容

事例の数字を自社にも同じように当てはめられるとは限りません。どの条件で得られた結果かを示し、具体的な相談へつなげましょう。

資料請求と相談を目的に合わせて設計する

検討初期の人に契約相談だけを求めると、行動しづらい場合があります。一方、資料請求を増やすだけでは、営業が必要な相談に集中できなくなることもあります。

資料請求、デモ、見積もり相談など、行動の目的を明確にしてください。下の表は導線を設計するときの例です。すべてを同じページに並べる必要はありません。

検討状況導線の例伝えておく内容
課題と解決策を調べている解説資料や事例集資料で分かること
自社で使えるか比較しているデモ、条件確認の相談確認できる範囲と必要な準備
導入を具体的に考えている見積もり、導入相談必要な条件と回答の流れ

資料を読んだ後に相談したくなった人が、連絡先を見つけられるようにします。資料請求をもって、あらゆる営業連絡に同意したとは決めつけないでください。連絡や情報利用の目的は、分かりやすく案内しましょう。

フォームの入力負担と営業に必要な情報を両立する

入力項目を減らすと申し込みやすくなる一方、必要な条件が分からなくなる場合があります。後から確認できる情報と、最初に必要な情報を分けましょう。

資料請求で詳細な導入予算まで必須にすると、検討初期の担当者は答えられないかもしれません。見積もり相談では、対象業務や規模が分からないと回答が難しい場合があります。行動の目的に合わせて必須項目を選んでください。

送信後に何が起きるかも示します。資料がすぐ届くのか、担当者から連絡があるのかを明確にしましょう。スマートフォンでの入力、確認画面、通知まで通してテストすることも必要です。

営業結果を広告運用へ戻して商談の質を高める

広告担当者だけでは、問い合わせが商談に進まない理由を把握しきれません。営業が確認した条件や失注理由を共有し、配信とページの改善に戻す仕組みが必要です。

顧客管理で有効性と商談の進み方を記録する

営業結果を比較するには、担当者ごとの判断基準を揃える必要があります。顧客管理システムや管理表に、同じ意味で記録できる項目を用意します。

案件ごとに識別できる管理番号を付け、問い合わせ日と流入元を記録してください。会社名だけでは、別担当者からの問い合わせや再相談を区別しにくくなります。営業担当者には、次の情報を必要な範囲で残してもらいましょう。

  • 対象条件に合うかと、その判断理由
  • 初回の連絡日と連絡がついたか
  • 商談になった日と相談内容
  • 受注、失注、保留の状態
  • 失注理由と再検討の予定

対象外が増えた場合も、広告の問題と決めつけず理由を確認します。返答の遅れや担当者不在が原因なら、受付体制を先に直してください。保留案件は、結論が出た時点で記録を更新しましょう。

オフラインの成果連携は定義とデータの扱いから決める

Google 広告では、問い合わせ後の成果を取り込み、広告の評価に使う方法があります。連携する前に、どの段階を成果として扱うかを社内で揃えることが重要です。

有望な見込み顧客や、コンバージョンに至った見込み顧客などの目標があります。リードの拡張コンバージョンでは、自社が取得した情報を用いて成果を関連付けます。メールアドレスなどは、ハッシュ化した情報を利用する仕組みです。

ハッシュ化は、情報を一定の手順で別の文字列へ変換する処理です。第三者への提供がなくなるわけではなく、開示や必要な同意の代わりにもなりません。顧客データのポリシーと法令を確認し、送る情報や利用目的を整理してください。

実装方式は、現在の公式案内と利用できる連携先を確認して選びます。取り込み後はエラー、重複、遅延を点検しましょう。広告のクリックと受注を、すべて完全に結び付けられると考えないことも大切です。

小さな行動を商談と同じ成果として扱わない

資料閲覧やフォームへの移動は、途中の行動を知る手がかりになります。ただし、その行動が増えたことと、有効な商談が増えたことは別です。

こうした途中の行動は、マイクロコンバージョンと呼ばれます。ページの課題を探す補助指標として使い、商談と混ぜずに集計しましょう。容易に起きる行動を主な入札目標にすると、事業成果とのずれが広がるおそれがあります。

入札で重視する成果は、質に加えて計測の安定性や発生までの期間も踏まえて選びます。受注が少なく時間もかかるなら、信頼できる手前の段階を使う方法も候補です。その場合も、営業結果を追い、商談との関係を確認し続けてください。

長い検討期間を踏まえて同じ条件で比較する

今月の広告費と今月の受注だけでは、BtoB広告を正しく評価しにくい場合があります。過去の問い合わせが後から受注になるため、獲得した時期を揃えて追いましょう。

例えば、同じ月に獲得した見込み顧客が、その後どこまで進んだかを確認します。直近の案件は、まだ結論が出ていない可能性があります。過去と比較する際は、どちらも追跡できた期間を揃えてください。

Google 広告にも、成果が反映されるまでの時間差があります。広告側の計測期間や取り込み条件と、社内で追う受注期間は別に確認しましょう。少ない件数から、特定のキーワードや業種の優劣を断定しないことも重要です。

改善の順序と社内・代理店の役割を決める

商談を増やすには、配信量を増やす前に直すべき問題があります。計測、対象、ページ、営業対応を確認してから、予算や配信範囲を調整しましょう。

平日やパソコンに絞る前に自社の成果を確認する

BtoBだからといって、すべての顧客が平日のパソコンだけで調べるわけではありません。曜日、時間、端末の判断は、自社の検索と商談の実績をもとに行います。

外出中にスマートフォンで調べ、後から社内で比較する担当者も考えられます。営業時間外の問い合わせにも、翌営業日に対応できるなら価値があるでしょう。電話受付だけに依存する場合は、実際に受けられる時間の確認が必要です。

配信条件を狭めるときは、減らしたい対象外の行動と残したい商談を明確にします。入札方式によって調整の扱いも異なるため、管理画面の設定を確かめてください。件数が少ない区分の単価だけで、すぐに除外することは避けましょう。

計測から配信拡大までの順番を揃える

改善は、数字の信頼性と問い合わせの質を確かめるところから進めます。対象外の相談が多いまま予算を増やすと、営業負担も一緒に増えるためです。

次の順番を基本に、問題が大きい部分から着手しましょう。すべてを一度に変更せず、何を確かめるかを残してください。

  1. 成果の定義と計測、営業記録の不足を直す
  2. 検索語句と対象外の問い合わせを照合する
  3. 広告文とページの条件や説明を揃える
  4. フォームと初回対応の詰まりを減らす
  5. 有効な商談につながる範囲へ予算配分を見直す

検索だけでは接点が足りない場合は、セミナーや解説記事なども検討できます。別施策から関心を持った人が、後で自社名を検索する場合もあるでしょう。広告へすべての成果を帰属させず、施策ごとの役割を整理してください。

外注しても営業情報の共有は社内で担う

代理店は配信や広告文を調整できても、社内の失注理由までは自動で分かりません。何を任せ、どの情報を社内から渡すかを契約前に決めます。

比較する際は、BtoBの実績件数だけでなく、商談の質をどう確認するかを聞きましょう。自社に近い検討期間や受注経路の経験があるかも判断材料です。ページ修正、成果連携、営業との定例確認が支援に含まれるかを確かめてください。

社内では商品条件の更新、問い合わせ対応、商談結果の記録を担当します。広告費や計測定義を変更する際の承認者も決めておきましょう。顧客情報やアカウントの権限は、必要な範囲に限定することが基本です。

BtoBのリスティング広告は検索意図と商談結果をつなげて改善しよう

BtoBの商談を増やすには、法人の用途や課題に合う検索を集めることが出発点です。広告文とページで対象や条件を伝え、検討段階に合う相談方法を用意しましょう。

資料請求の後は、有効性、商談、受注を分けて記録します。長い検討期間も考慮し、営業結果をキーワードや導線の見直しに戻してください。まずは直近の問い合わせを営業と確認し、商談に進んだ理由と進まなかった理由を整理しましょう。